Office 2019・2016が消える・認証が外れる不具合｜KB5002907「Click-to-Run」が原因？【2026年9月】
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KB5002907「Click-to-Run」が原因？
大塚商会は9月24日、「Officeが消えた」「ライセンス認証を求められるようになった」という問い合わせが急増しているとして、サポート窓口の折り返しに遅延が発生していることを告知しました。復旧作業でOfficeのプロダクトキーが必要になる場合があるとして、PC購入時に付属したキーを用意するよう案内しています。影響が報告されているのは、主にOffice 2019、Office 2016、Office Home & Business Premiumなどの旧バージョンです。
しかし、2026年9月25日時点では「Office 2016や2019はサポート終了したから使えなくなった」と単純に考えない方がよさそうです。国内外の報告とMicrosoftの公式資料を照合すると、今回の問題にはもう一つかなり気になる存在があります。Windows Updateに「Click-to-Run Update Support」として表示されるKB5002907です。
Microsoftの説明ではKB5002907は古いMicrosoft 365 Appsを更新するための「オプション更新」であり、Office 2016やOffice 2019の永続ライセンス版を対象にした更新ではありません。それにもかかわらず、今回Officeが消えたり認証が外れたりしたPCで、KB5002907が直前に適用されていたという報告が複数出ています。現時点でMicrosoftはKB5002907を今回の障害原因として公式には認定していませんが、単なる「Windows Updateのせいかもしれない」という段階からは一歩進み、Click-to-RunによるOffice更新処理そのものを調べる必要がありそうな状況になっています。
目次
要点まず何が起きたか
大塚商会には9月24日、Officeのライセンス認証・アプリ消失に関する問い合わせが急増しました。窓の杜もOffice 2019・2016・2013系でトラブルが確認されていると伝えています。現時点で最も注目されているのが、Windows Updateで「Click-to-Run Update Support」と表示されるKB5002907です。Microsoft公式の説明では対象外のはずの永続版Office 2016・2019で、KB5002907適用直後にライセンス無効化やアプリ削除が発生したという報告がMicrosoft公式コミュニティフォーラムや海外フォーラムに複数出ています。ただしMicrosoftはまだ公式に原因を認定していません。2段階認証説・Windows 11更新説・規約変更説・サポート終了説も検討した上で、現時点ではKB5002907周辺を最優先で確認すべき状況です。
発生状況9月24日からOffice 2019・2016のトラブル報告が急増
今回の問題が一部のPCだけで発生しているとは考えにくい材料があります。大塚商会のサポート窓口には9月24日時点で問い合わせが集中しました。同社の告知では「Officeが消えた」「ライセンス認証を求められるようになった」という相談が急増しているとして謝罪し、担当者からの折り返しに時間がかかっている旨と、PC購入時に付属していたプロダクトキーを事前に手元へ用意しておくよう案内しています。
窓の杜もアプライドの報告を基に、Office 2019・2016・2013系でトラブルが確認されていると伝えています。つまり今回確認されている症状には、少なくとも「Officeアプリそのものが見つからなくなるケース」と、「WordやExcelは起動するもののライセンス認証が外れるケース」が混在しています。「Officeが消えた」と「Officeの認証が外れた」では、復旧方法も原因の切り分け方も異なるため、この区別は重要です。
原因候補現時点で考えられる原因を整理
2026年9月25日時点までに確認できた情報を整理すると、原因候補は次のようになります。
| 原因候補 | 現時点で分かっていること |
|---|---|
| KB5002907 | 永続版Office 2016・2019で適用直後にトラブルが起きたという複数報告あり。ただしMicrosoftは原因と認定していない |
| Windows 11 KB5124010 | 9月22日公開なので時期は一致するが、Windows 10でも同様の報告があり、これだけでは説明できない |
| Microsoftアカウントの2段階認証 | アプライドがトラブル発生環境の特徴として報告。ただし全事例の共通条件とは確認されていない |
| Microsoftアカウントの長期未使用 | 可能性は指摘されているが、Microsoftのアカウント休止ポリシーには購入製品に関する例外がある |
| Microsoftサービス規約変更 | 2026年版新規約の発効日は9月30日。9月24日の一斉発生を直接説明するには時系列が合わない |
| Office 2016・2019のサポート終了 | 2025年10月に終了済み。ただしMicrosoft自身が「アプリは引き続き機能する」と説明しており、ライセンス失効とは別 |
出典：大塚商会・窓の杜・Microsoft公式サポートにもとづきます(2026年9月25日時点)。
特に調べる価値があるのが、やはりKB5002907です。
KB5002907とは「Click-to-Run Update Support」とは？
MicrosoftはKB5002907を「古いMicrosoft 365 Appsインストールに対するオプションの更新プログラム」と説明しています。対象となるのは、90日以上更新されていないMicrosoft 365 Apps、または正常な更新が停止しているMicrosoft 365 Appsのうち、「最新チャネル」または「月次エンタープライズチャネル」を利用しているWindows PCです。インストールするとMicrosoft 365 Appsの更新処理を再開し、割り当てられているチャネルの現在のビルドへ移行させます。
ここまでは普通のOffice更新支援機能に見えます。ところがMicrosoftは同じページで、かなり重要なことも書いています。KB5002907はWindows OS自体の更新ではなく、Windows Updateを経由して配布されるMicrosoft 365 Apps用更新です。さらに「自動的にはインストールされないオプション更新」であり、対象となるMicrosoft 365 Apps以外には適用されないと説明されています。Office 2016やOffice 2019の永続版しか入っていないPCであれば、本来はこの説明と一致しません。
報告永続版OfficeでKB5002907適用後にライセンスが無効化される報告
Microsoft公式のコミュニティフォーラムには、KB5002907が永続版のOffice Professional Plus 2016・2019、Office Home & Business 2016・2019、HUP(社員購入プログラム)経由の永続ライセンスを無効化したという複数の報告が投稿されています。あるユーザーはOffice 2016 Professionalの永続ライセンスが削除されたと報告し、別のユーザーはHUP経由で購入したOffice Professional Plus 2019の永続ライセンスが無効化されたと報告しています。複数のPCで同じ現象が起きたという報告も確認できます。
海外の技術フォーラムでも、Windows 11の仮想マシンにKB5002907を適用したところ、正規ライセンスのOffice 2019が完全に削除されたという報告があり、永続版Officeのライセンスを持つユーザーはMicrosoftが問題を解決するまでこの更新のインストールを避けるべきだという注意喚起が出ています。Microsoft公式コミュニティのボランティアモデレーターからは、プロダクトキーが残っている場合はWord・Excelの「ファイル→アカウント→製品キーの変更」から再入力する、Officeが完全に削除された場合は購入したエディションを再インストールしてHUP等の回復パスで再認証する、という対応が案内されています。ただしこのスレッドの時点でも、Microsoftからの公式なバグ確認や更新プログラムの回収発表は出ていません。
もちろん、コミュニティフォーラムのユーザー報告だけでMicrosoft製更新プログラムの不具合を断定することはできません。それでも、単に「9月24日にOfficeがおかしくなった」という時間的な一致だけでなく、複数の独立した報告で同じ更新プログラムが共通して名前を挙げられている点は無視しにくいでしょう。現時点では「KB5002907が原因」と断定するより、最も具体的な共通手掛かりの一つと考えるのが適切です。
食い違いMicrosoft公式の説明と実際の報告が食い違っている
KB5002907が今回注目される最大の理由は、Microsoft公式の仕様とユーザー側の報告にかなり大きな差があるためです。Microsoftは「Microsoft 365 Appsだけが対象」「最新チャネルまたは月次エンタープライズチャネル向け」「オプションであり自動インストールされない」と説明しています。一方、ユーザー側からはMicrosoft 365を契約していないOffice 2016・2019永続版環境への適用報告が出ています。
ここについては、ユーザー側が過去にオプション更新を選択していたのか、別の更新経路が存在するのか、あるいは実際の配信条件に問題があったのかまでは確認できません。だからこそMicrosoftによる正式な説明が必要な状況です。
「Windows UpdateでOfficeが消えた」は半分正しく、半分不正確
今回のトラブルを「Windows UpdateでOfficeが消えた」と表現している投稿も多くあります。ユーザーから見れば間違いとは言えません。KB5002907は実際にWindowsの「設定→Windows Update」から配布されます。しかしMicrosoft自身は、KB5002907について「Windows Updateを通じて提供されるが、Windowsオペレーティングシステムの更新ではない」と明記しています。つまり、今回調査する際にはWindows本体の累積更新とOfficeのClick-to-Run更新を分けて考える必要があります。これは原因究明でかなり重要なポイントです。
別の仮説①Windows 11 KB5124010が原因とは考えにくい
時期だけを見ると、もう一つ疑いたくなる更新があります。Microsoftは2026年9月22日、Windows 11 24H2・25H2向けプレビュー更新「KB5124010」を公開しました。9月24日のOffice障害発生の直前です。しかし現時点で、KB5124010のMicrosoft公式ページに記載されている既知の問題は「ドメイン参加デバイスがドメインとの信頼関係を失う」「USB Audio Class 1.0デバイスのエラーコード10や音声出力の問題」の2件のみで、Office 2016・2019の削除やライセンス認証問題は掲載されていません。
さらに重要なのが、Windows 10+Office 2016でもKB5002907適用後のライセンス問題が報告されていることです。Windows 10にはWindows 11用のKB5124010は入りません。したがって、「9月22日のWindows 11累積更新KB5124010がOfficeを壊した」とする説明では、少なくともWindows 10で発生した事例を説明できません。今回の情報を総合すると、Windows本体の累積更新よりも、Windows Update経由で配布されたOffice Click-to-Run側の処理を疑った方が辻褄は合います。ただし、これもMicrosoftによる原因確定前の状況証拠からの判断です。
別の仮説②2段階認証が原因という説は？
アプライドは今回トラブルを確認した環境について、「Microsoftアカウントの2段階認証が通っていない状態だった」と報告しています。長期間Microsoftアカウントへアクセスしていないユーザーで発生している可能性についても触れています。これは復旧時のサインイン問題には関係する可能性があります。
ただし、現時点の情報だけで「2段階認証を設定していなかったからOfficeが削除された」と考えるのは早いでしょう。Officeアプリそのものがアンインストールされたという報告や、複数企業のPCで同じ日に認証が外れたという報告まで、2段階認証だけで説明するのは難しいためです。またMicrosoftのアカウントアクティビティポリシーでは、原則として2年間に1度はサインインしなければアカウントを非アクティブと判断するとしていますが、例外も存在します。Microsoftアカウントを利用して「現在のMicrosoft製品またはサービス」を購入、引き換え、利用した場合は、2年間サインインしていなくてもアカウントを維持する例外が設けられています。古いOfficeライセンスが各ユーザーの状況でこの例外へどう適用されるかまでは明確ではありませんが、「2年間ログインしていないOfficeユーザーを9月24日に一斉削除した」という単純な仕組みだと断定できる材料はありません。
別の仮説③「規約変更が原因」説は時系列が合わない
SNSではMicrosoftサービス規約の変更を原因として疑う情報もあります。しかし、この説には大きな問題があります。Microsoftは確かに2026年版の新しいサービス規約を公開していますが、発効日は2026年9月30日です。Microsoft自身も、9月30日までは現在の規約が引き続き有効だと説明しています。
今回Officeのトラブルが集中したのは9月24日です。したがって、「9月24日から新しい規約が適用され、古いOfficeのライセンスが無効化された」という説明では時系列が合いません。少なくとも現段階では、規約変更説よりKB5002907周辺を調べる方が具体的な証拠があります。
別の仮説④サポート終了が直接の原因でもない
Office 2016とOffice 2019は、2025年10月14日にMicrosoftのサポートが終了しています。今回の問題が旧Office中心なので、「サポート終了したからMicrosoftが使えなくしたのでは」と考える人もいるかもしれません。しかしMicrosoftは、サポート終了後についてOffice 2016・2019のアプリは引き続き機能すると明記しています。終了するのは基本的にテクニカルサポート、バグ修正、セキュリティ修正などです。
「永続版」というライセンス形態と「製品サポート期間」は別の話です。サポートが切れた2025年10月にOfficeが利用不能になったわけではありません。したがって、2026年9月24日に突然ライセンス認証が外れたりアプリがアンインストールされたりした現象を「サポート期限が切れたから正常な動作」とするのは適切ではありません。
対処①Officeが突然使えなくなったら最初にWindows Update履歴を確認
今回の症状が出たPCでは、すぐにOfficeを削除したり新しいOfficeを購入したりする前に、現在の状態を記録しておくことをおすすめします。Windows 11なら「設定」から「Windows Update」を開き、「更新の履歴」を確認します。ここに「Click-to-Run Update Support」がないか確認してください。表示されている場合は、その詳細情報を開き、KB5002907へリンクされるか確認しておくと原因を切り分ける材料になります。可能であれば更新履歴をスクリーンショットで残しておきましょう。Microsoftが今後正式に原因を発表した場合にも、自分のPCが同じ問題だったのかを照合しやすくなります。
Officeアプリ自体が起動する場合は、WordやExcelを開いて「ファイル」から「アカウント」を確認します。ここでは製品名、ライセンス状態、Officeのバージョン、ビルド番号を確認できます。トラブル発生後すぐに再インストールすると、この情報が失われる可能性があります。原因を調べたい場合は、先に記録してから復旧作業へ進んだ方がよいでしょう。
対処②症状別の復旧方法
WordやExcelそのものは起動できるものの、「ライセンスのない製品」「ライセンス認証が必要」などと表示される場合は、まずOfficeを購入したときに利用したMicrosoftアカウントを確認します。Office 2016・2019では、一度プロダクトキーをMicrosoftアカウントへ引き換えている場合、その後のインストールや認証にはMicrosoftアカウントを使用します。Microsoftも「このプロダクトキーは既に使用されています」と表示された場合について、キーが無効になったという意味ではなく、すでにMicrosoftアカウントへ登録済みなので、そのアカウントからOfficeをインストール・認証するよう案内しています。そのため、手元のキーをOffice.com/setupへ何度も入力するより、まず「サービスとサブスクリプション」に正しいOffice製品が表示されているか確認した方がよい場合があります。一方、今回のようにライセンス情報だけが外れた環境では、元のプロダクトキーを再入力して復旧したという報告も複数あります。
スタートメニューからWordやExcelがなくなり、「設定→アプリ→インストールされているアプリ」にもOfficeが存在しない場合は、ライセンス認証ではなくOffice自体を再インストールする必要があります。MicrosoftはOffice 2016・2019について、すでにプロダクトキーを引き換えてMicrosoftアカウントへ関連付けている場合、Microsoftアカウントのダッシュボードへサインインして再インストールできると案内しています。日本でOfficeがプレインストールされたPCについても、Microsoftは再インストール時にライセンスと関連付けられた個人用Microsoftアカウントが必要だとしています。
今回Officeアプリが消えたからといって、作成済みのWord文書やExcelファイルまで消えたとは限りません。Officeアプリとユーザーが作成したdocx・xlsxなどの文書ファイルは別です。ただし復旧作業を始める前に、ドキュメントやデスクトップ、OneDriveなどにある重要ファイルを別のストレージへバックアップしておくと安心です。
対処③KB5002907をアンインストールすれば直る？
現時点では、KB5002907を削除するだけでOfficeが元通りになるとは考えない方がよさそうです。海外フォーラムでは、KB5002907のアンインストールや再起動、Officeへの再サインインなどを試しても改善しなかったという報告も見られます。もし更新処理によってOfficeのインストール構成やライセンス情報自体が変化しているのであれば、更新ファイルだけを削除しても元の状態が自動的に復元されない可能性があります。その場合は再認証または再インストールが必要です。
一方で、まだ問題が発生しておらず、Office 2016やOffice 2019の永続版しか利用していないPCにKB5002907が「オプションの更新」として表示されているのであれば、現状では自分から選択してインストールする必要性は低いでしょう。そもそもMicrosoft自身が、KB5002907は対象となる古いMicrosoft 365 Apps以外には必要ないと説明しています。Windows Update全体を停止する必要はありません。通常のWindowsセキュリティ更新まで止めるのではなく、「Click-to-Run Update Support」「KB5002907」を切り分けて考えることが重要です。
Microsoftには、Officeのインストール・ライセンス認証に関する最近の問題をまとめた公式ページがありますが、2026年9月25日に確認した時点では、ページの最終更新は2026年7月で、今回の9月24日から発生しているOffice 2016・2019の認証解除・削除問題は掲載されていません。つまり、現在ネット上で出ている「原因はこれ」とする情報の多くは、ユーザーや販売店、サポート事業者が実際のPCから共通点を探している段階です。KB5002907についても状況証拠はかなり増えていますが、Microsoftによる正式な原因説明や修正版の公開を待つ必要があります。
買い替え判断今回を機にOffice 2024やMicrosoft 365へ買い替えるべき？
今回ライセンスが外れたからといって、正規のOffice 2016・2019ライセンスを持っているユーザーが、復旧を試さずMicrosoft 365を新規契約する必要はありません。認証または再インストールで戻せるのであれば、今回のトラブルと買い替えは分けて考えるべきです。
ただし、長期利用については話が変わります。Office 2016とOffice 2019は2025年10月14日にすでにサポートを終了しています。Microsoftも、アプリ自体は引き続き動作するものの、セキュリティ上のリスクへさらされる可能性があると警告しています。さらに今から永続版を買う場合、Office 2021も選びにくくなっています。Office LTSC 2021は2026年10月13日にサポート終了予定です。2026年9月現在、新規購入して長期間使う製品としては残り期間が短すぎます。現行の買い切り版Office 2024は、Microsoft Lifecycleでは2029年10月10日(米国太平洋時間)がサポート終了時刻となっています。したがって今回のOffice 2016・2019を復旧して当面使い続ける方法と、セキュリティを考えてOffice 2024やMicrosoft 365へ移行する判断は別々に考えた方がよいでしょう。特に仕事でOffice文書を頻繁に扱うPCなら、サポート切れのOfficeを何年も使い続けること自体には別のリスクがあります。
まとめまとめ｜まずWindows Update履歴の確認から
2026年9月24日ごろから、Office 2019・Office 2016を中心に「ライセンス認証が突然外れた」「WordやExcelが消えた」という報告が急増しています。大塚商会にも問い合わせが集中しており、個別PCだけのトラブルではなさそうです。現時点で最も気になる共通点が、Windows Update経由で提供される「Click-to-Run Update Support」、KB5002907です。
Microsoft公式の説明では、KB5002907は90日以上古いMicrosoft 365 Appsを正常な更新状態へ戻すためのオプション更新であり、Office 2016・2019の永続版を対象にはしていません。ところが実際には、永続版Office 2016・2019環境でKB5002907適用直後にアプリ削除やライセンス解除が発生したという報告がMicrosoft公式コミュニティフォーラムなどに複数あります。一方で、「2段階認証を設定していなかったから」「サポートが終了したから」「Microsoftの新規約が適用されたから」といった説明だけでは、今回の現象を十分に説明できません。
Officeが突然使えなくなった場合は、まずWindows Update履歴に「Click-to-Run Update Support」がないか確認し、Officeが残っているならライセンス状態とビルド番号を記録しておくとよいでしょう。そのうえで、認証だけが外れているならMicrosoftアカウントへの再サインインや正規プロダクトキーによる再認証、Officeそのものが削除されているならMicrosoftアカウントからの再インストールを検討します。現時点では「KB5002907が原因」と断定できる段階ではありませんが、公式仕様では対象外のはずの永続版OfficeとKB5002907が同時に報告されている点を見ると、今回の問題を追ううえで最優先で確認したい更新プログラムと言えます。Microsoftから正式な原因や修正情報が公開された場合は、この記事も更新する必要があります。
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出典：大塚商会(お客様マイページ・お問い合わせ集中のお知らせ)・窓の杜(やじうまの杜)・Microsoft公式(KB5002907)・Microsoft Q&A公式コミュニティ(KB5002907の報告スレッド)・Microsoft公式(KB5124010)・Microsoft公式(サービス規約の変更予定)・Microsoft公式(Office 2016・2019のサポート終了)にもとづきます(2026年9月25日時点)。海外の技術フォーラムの報告も参考にしています。
