PS5出荷は前年比35％減でもゲーム事業は増益｜PS6との併売は未発表、今PS5を買う影響は【2026年11月】
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PS6との併売は未発表、今PS5を買う影響は
「PS5が売れなくなったのに、ソニーのゲーム事業は過去最高益」という見出しを見ると、PS5は今買って大丈夫なのか、PS6が出たあともPS5は売られるのかが気になります。
2026年11月5日の決算で、7〜9月のPS5出荷は260万台、前年同期より35％減でした。それでもゲーム事業（G&NS）の営業利益は2,201億円で、7〜9月期として過去最高です。増益は本体ではなく、ネットワークサービスとソフトの売上、そして前年にあった約498億円の一時損失がなくなったことが支えています。PS6との併売については、ソニーは何も発表していません。
出荷台数が減っても、PS5がすぐに買えなくなる、遊べるソフトが減るといった話にはなっていません。今PS5を買うかどうかは、遊びたいソフトと予算で決められます。
出典：ソニーグループ Form 6-K（2026年11月5日、決算説明資料） ／ The Motley Fool（決算説明会の書き起こし） ／ Insider Gaming（2026年11月5日） ／ Push Square（2026年11月） ／ PlayStation公式 PS5 本体ラインナップ ／ PlayStation公式 PS5 デジタル・エディション 日本語専用 ／ PlayStation.Blog 価格改定のお知らせ
目次
要点まず何が起きたか
PS5の出荷は7〜9月に260万台（前年同期は約400万台）、累計は9,790万台です。ゲーム事業の営業利益は前年同期の1,204億円から2,201億円へ増え、7〜9月期として過去最高になりました。PS6との併売を示す発表は、決算説明資料と説明会の書き起こしにはありません。
数字出荷35％減でも、ゲーム事業の利益は83％増えた
ソニーが示した7〜9月期の数字を並べると、本体の出荷と事業の利益が別々の動きをしているのが分かります。
| 項目 | 7〜9月の数字 | 読み方 |
|---|---|---|
| PS5の出荷台数 | 260万台（前年同期は約400万台、35％減） | 流通への出荷（sell-in）の台数で、購入者への実売数ではありません。累計は9,790万台 |
| ゲーム事業の売上高 | 1兆2,085億円（9％増） | ソニーは増収の要因に為替、ネットワークサービス、自社・他社ソフトを挙げ、ハードは台数減で減収としています |
| ゲーム事業の営業利益 | 2,201億円（前年同期1,204億円、83％増） | 7〜9月期として過去最高。本体単独ではなく、ソフトとサービスを含む事業全体の利益です |
| 前年の一時損失 | 約498億円 | Bungieの資産の減損315億円と、開発費の計上修正に伴う費用183億円。今期はこれがなくなりました |
| 9月の月間アクティブユーザー | 1億2,700万アカウント（7％増） | 9月として過去最高。四半期の総プレイ時間は4％増で、PS5を買った人の数とは別の指標です |
83％増という数字には、前年の損失の反動が含まれます。ソニーは、前年同期の一時損失498億円を除いた比較では29％増としています。それでも増益であることに変わりはありませんが、「本体が売れなくなったのに83％成長した」という読み方は実態より強い表現です。
ゲーム事業の通期の営業利益予想は、7月時点の6,600億円から7,000億円に引き上げられました。上方修正の理由は、他社ソフトとネットワークサービスの売上増とコストの改善です。自社ソフトでは、9月発売の『Marvel’s Wolverine』が累計240万本を超えました。
背景本体が減っても利益が出る理由
ソニーはPS5の新規販売台数を、「この時期のコンソールのライフサイクルでは想定どおり徐々に減っている」としています。PlayStationのプラットフォームは安定して拡大している、という立場です。
支えているのは、すでに遊んでいる人の存在です。説明会では、PS5は約1億台が普及済みで、PS4を含むPlayStation全体の9月の月間アクティブユーザーは1億2,700万アカウントで、この人たちの遊ぶ頻度を上げることが焦点だと述べられました。本体を新しく売らなくても、ソフトの購入とオンラインサービスの利用で売上が積み上がる構造です。
本体の採算は、メモリ価格の上昇を販促・価格の調整と追加のコスト削減で相殺し、今年度は前年度並みの見込みです。本体が利益を押し上げているわけではありません。
併売PS6との併売は、決算では何も言っていない
PS6が出たあともPS5が併売される、という見出しは海外・国内の報道に出ています。ただ、決算説明資料にも説明会にも、併売に触れた発言はありません。ソニーが述べているのは次の点です。
| 決算での発言 | 確認できること | 言っていないこと |
|---|---|---|
| 新規のハード販売は徐々に減る | ハードの台数は今後も緩やかに減る前提で、大きな赤字は出さない運営を目指す | PS5の販売をいつまで続けるか、販売終了の時期 |
| 来年度のメモリは販売計画分で数量を合意 | 来年度に「計画しているハードの販売台数」に必要なメモリの数量で、供給各社と認識を合わせた | その台数がPS5向けかPS6向けか、両方か |
| 次世代の準備を進める | 来年度に向けて「次世代プラットフォームの準備で着実に進める」と説明 | 発売時期、価格、PS5との併売や互換の方針 |
メモリの数量合意は、来年度もハードを売る計画があることを示します。ただ、その対象がPS5なのか次世代機なのかは説明されていないので、これを併売の根拠として読むことはできません。PS6の発売時期そのものも未発表です。詳しくはPS6の発売時期は未発表｜ソニー決算で分かった開発状況にまとめています。
確かなのは、ソニーが既存のPS5・PS4ユーザーを収益の土台と見ていることです。次世代機に切り替わる時期でも、いまPS5を遊んでいる人へのソフトとサービスは続く、という方向の発言です。ただしこれはサービスの話で、本体を店頭で併売するかどうかとは別の問題です。
判断出荷減だけでは、PS5の販売終了とは判断できない
出荷台数の減少は、ソニーが「想定どおり」と述べている動きです。購入者から見て、これだけで販売終了や対応ソフトの打ち切りを予想する材料にはなりません。PS5の販売終了時期も、新作の対応を終える時期も、ソニーは示していません。
- 遊びたいPS5向けのソフトが決まっている
- PS5をまだ持っておらず、日本語専用モデルの条件で足りる
- PS6の発売日が出るまで待つ期間を見積もれない
- すでにPS5を持っていて、今の環境に困っていない
- 買い替えの理由がPS6の性能にある
- ソフトが決まっておらず、価格が出てから比べたい
日本のPS5の希望小売価格は次のとおりです（2026年11月時点、PlayStation公式で確認）。上位機の値動きはPS5 Proの価格推移にまとめています。
| 機種 | 希望小売価格（税込） | 条件 |
|---|---|---|
| PS5 デジタル・エディション 日本語専用（CFI-2200B01） | 55,000円 | 825GB。ディスクドライブなし（別売りで装着可）。本体言語は日本語のみ、日本のアカウントでのみ利用可 |
| PS5（ディスクドライブ搭載版） | 97,980円 | 1TB。ディスクドライブは着脱式 |
| PS5 Pro | 137,980円 | ディスクドライブは別売り |
PS5は2026年4月2日に値上げされています。経緯はPS5の値上げ記事にあります。今年度は販促や価格の調整でメモリ高騰を吸収していますが、来年度はメモリ価格が採算の課題になるとソニー自身が述べています。出荷が減っているからといって、値下げが近いと読める材料はありません。
出荷減の背景についてもう少し知りたい場合は、CEOの発言と調査会社の予測を整理したPS5はもう積極的に売らない？の記事が参考になります。
おすすめいま買うなら選びやすい2つの構成
ダウンロード版が中心なら日本語専用モデルが、ディスク版のソフトやUHDブルーレイも使うなら純正ディスクドライブを組み合わせた構成が合います。
まとめまとめ｜出荷減は想定内、併売は未発表
PS5の7〜9月出荷は260万台で35％減でしたが、ゲーム事業の営業利益は2,201億円で7〜9月期として過去最高です。増益はソフトとサービスの売上と、前年の一時損失の反動によるもので、本体の販売が伸びたわけではありません。PS6との併売、PS5の販売終了時期はどちらも発表されていないため、今のPS5の購入は遊びたいソフトと予算で決められます。出荷の数字から購入の時期は判断せず、遊びたいソフトが決まっているかで選んでください。
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