PS5 2026年出荷台数予測｜前年比22.8%減・Switch 2首位浮上とソニー公式実績との違い【2026年】

出典：S&P Global Market Intelligence Kaganの分析を伝えたGamesIndustry.bizの報道 / ソニーグループ SEC提出資料（Form 6-K・2025年度決算） / 任天堂 2026年3月期決算説明資料

PS5は値上げされた、Switch 2は売れ続けている、PS5の出荷が2割以上減るらしい——断片的なニュースが飛び交う中で、「結局PS5は今どれくらい厳しい状況にあるのか」を正確に把握できている人は多くありません。海外の調査会社が出す出荷予測と、ソニー自身が発表する決算実績は、同じ「PS5の台数」を扱っていても、集計方法も対象期間もまったくの別物です。

本記事では、調査会社S&P Global Market Intelligence Kaganが2026年7月に公表した2026年の世界据え置き機出荷予測を軸に、PS5が前年比22.8%減の1320万台、Nintendo Switch 2が1710万台で家庭用ゲーム機の出荷トップに立つ見通しである点を整理します。あわせて、この予測とは別物であるソニー・任天堂それぞれの公式決算データ（実際に出荷した台数・稼働ユーザー数）も並べて確認します。

多くの報道は「PS5が22.8%減る」という数字だけを切り取って伝えがちですが、これはあくまで外部調査会社によるモデル予測であり、ソニーが自ら発表した販売計画ではありません。本記事は、予測データと公式実績データを混同せず、集計期間の違い（暦年か会計年度か）、出荷ベースか実売ベースかという前提の違い、そして「PS5が値上げで1.8倍になった」といった税別・税込を混同した誤解まで、数字の前提を1つずつ切り分けて整理する点が特徴です。

要点まず何が予測されたのか

予測S&P Global Kaganの2026年出荷予測の中身

S&P Global Market Intelligence Kaganは、大手格付け・調査会社S&P Globalの傘下でメディア・エンタテインメント市場の分析を専門とする調査部門です。

今回の予測は2026年7月にまとめられたもので、複数の海外メディアがその内容を伝えています。調べたところ、メーカー別の出荷台数は次のように試算されていることが分かりました。

Xbox Series X|Sについては、2026年以降も「ゼロに向けた急速な縮小が続く」との見方が示されています。

据え置き機市場全体では、2025年はSwitch 2の発売効果で前年から13.5%伸びていたため、2026年の落ち込みはその反動という側面もあります。S&Pの見立てでは、2027年の据え置き機出荷台数はさらに2710万台まで縮小するとされており、市場全体が下向きの局面にあることがうかがえます。

S&P Global Market Intelligenceのアナリストは、今回の予測についておおむね次のような趣旨の分析を示しています。市場が直面しているのは、平均的な消費者にとって古すぎるか高すぎるハードウェア、ごく一部の大型タイトルを除けば薄いソフトラインアップ、そして値下げの余地を許さないマクロ経済環境という、複数の問題が同時に重なった構造だという指摘です。据え置き機がどのメーカーであっても値上げを迫られている背景には、後述するメモリ・ストレージ部品の価格高騰があります。

価格PS5価格改定の実際｜税別と税込・別SKUを混同しない

「PS5は発売時の1.8倍に値上げされた」といった表現を見かけることがありますが、これは発売時の税別価格と現在の税込価格をそのまま比較してしまった誤解です。税区分をそろえずに掛け算すると、実際より大きな倍率に見えてしまいます。まず、価格改定の事実関係をSKU別に整理します。

税区分をそろえずに発売時の49,980円（税別）と現在の97,980円（税込）を単純に比較して「約1.8倍」と表現するのは正確ではありません。本記事ではその比較は行わず、税区分を明記したうえで並べるにとどめます。なお、値上げの詳しい背景（メモリ・ストレージの価格高騰、関税、為替）や、米国・欧州での価格改定幅については、別記事のPS5値上げの詳細解説で整理しています。

発売から年数がたっても本体価格が下がらないという状況は、歴代のPlayStationと比べても異例です。前世代のPS4は、2014年2月の日本発売時に39,980円（税別）でしたが、発売から1年8か月後の2015年10月には34,980円（税別）へ値下げされています。

米国でも、PS5の発売直前にあたる2019年には旧世代機の在庫整理も兼ねて199ドルまで値下げされました。PS4はこのほかにも、派生モデル「PS4 Pro」の価格改定などを通じて、世代の後半になるほど購入しやすい価格帯へ調整される傾向がありました。

※PS4の価格は税区分をそろえて税別で記載。PS5との単純な倍率比較は税区分が異なるため行っていません。

もちろん、当時と現在では半導体・メモリ市況や為替環境が大きく異なるため、PS4と同じペースでの値下げをPS5に期待できるとは限りません。ただし、「世代の後半になるほど価格がこなれていく」という、これまでゲーム機市場で繰り返されてきた流れが、PS5では今のところ働いていないことは、実際の価格推移を並べてみると明確です。

公式実績ソニー公式決算が示すPS5の実像

ソニーが開示した2025年度（2025年4月〜2026年3月）の実績によると、PS5の出荷台数は1600万台で、前年度の1850万台から約13.5%減少しました。ここで注意したいのは、ソニーが開示する台数は基本的にセルイン（メーカーから小売・流通への出荷）ベースであり、実際に店頭でユーザーが購入した台数を示すセルスルーとは異なるという点です。S&Pの出荷予測もセルインに近い性格の数字とみられますが、算出方法が異なる以上、両者を厳密に同じ土俵で比較することはできません。

ソニーが開示した実績によると、月間アクティブユーザー数は2026年3月時点で1億2500万人と、前年同期の1億2400万人からほぼ横ばいで推移しています。出荷台数が減少する一方でアクティブユーザー数は底堅く、既存ユーザーの離脱が急速に進んでいるわけではないことがうかがえます。

また、ハードウェアの供給についてはメモリ価格の高騰が制約要因になっており、ソニーは「合理的な価格で確保できる部品の量」を基準に生産計画を立てる方針を示しています。

次世代プラットフォームへの投資拡大も2026年度の見通しに織り込まれており、決算説明では有力な自社タイトルを継続して投入していく方針も示されています。

任天堂任天堂公式データが示すSwitch 2の実像

任天堂の公式データによると、2025年6月に発売されたSwitch 2は、2026年3月末までの累計販売台数が1986万台に達しました。これは発売前の当初予想だった1500万台、その後上方修正した1900万台のいずれも上回る実績です。発売から1年に満たない期間でこれだけの台数を売り切ったことになります。

一方で、任天堂自身は2027年3月期（2026年4月〜2027年3月）のSwitch 2販売見通しを1650万台と、前年実績を下回る水準で見込んでいます。発売初年度に需要が集中しやすいという構造に加え、部品価格の上昇や関税の影響を約1000億円と織り込んでいることが背景です。Switch 2本体の価格改定については、別記事のSwitch 2値上げの詳細解説で整理しています。

S&Pが2026年（暦年）のSwitch 2出荷を1710万台と見込んでいる数字は、この任天堂自身の会計年度見通し（1650万台）と近い水準ではあるものの、集計期間が異なる別の数字である点はあらためて強調しておきます。

次世代機PS6という数字はどこから来たのか

S&Pの予測モデルには、2028年に次世代のPlayStationが登場するという仮定も含まれています。これはS&P側が市場回復シナリオを描くために置いたモデル上の仮定であり、ソニーが次世代機の発売時期や販売計画を公式に発表した事実は一切ありません。この点を混同しないよう、S&Pのモデルの中身をそのまま示します。

ソニー自身は2025年度の決算説明において、次世代プラットフォームへの投資を拡大する方針を示した一方、次世代機の発売時期については明言していません。S&Pの2028年・400万台・2030年1720万台という数字は、あくまで市場回復を見込むための仮定シナリオであり、ソニーの公式ロードマップではないことを重ねて確認しておきます。

反発材料大型タイトルはPS5の追い風になるか

出荷減少が予測される一方、PS5の販売を押し上げる材料として注目されているのが大型タイトルの発売です。特に『グランド・セフト・オートVI』は、2026年11月19日にPS5・Xbox Series X|Sで同時発売されることが発表されており、新たにゲーム機を購入するきっかけになりうる作品として期待されています。

ただし、この1本だけでPS5の値上げによる逆風を打ち消せるかは慎重に見る必要があります。

第一に、ゲーム機を購入する際にユーザーが負担するのは本体価格だけではありません。ソフト自体の価格に加えて、オンラインサービスの利用料、追加ストレージ、周辺機器などを合わせると、実際の初期費用はさらに膨らみます。

第二に、『グランド・セフト・オートVI』はXbox Series X|Sでも同日発売されるため、PS5だけの独占タイトルではありません。PC版は本記事執筆時点で公式発表されていませんが、前作『グランド・セフト・オートV』がコンソール版の発売から約1年半後にPC版を投入した経緯を踏まえると、いずれ他プラットフォームへ展開される可能性も視野に入ります。特定の1本を遊ぶためだけにPS5を選ぶ必然性は、以前ほど強くありません。

S&Pのアナリストが指摘する「大型作品以外のソフトラインアップの薄さ」という課題も踏まえると、単発の大型タイトルだけで年間の出荷トレンドを反転させるのは難しいという見方には一定の根拠があります。

一方でソニーは、少なくとも年1本の大型タイトルを継続的に投入し、年末商戦とPlayStationのエコシステムを支えていく方針を決算説明で示しています。単発の起爆剤としてではなく、独占タイトル・既存シリーズ・オンラインサービスを組み合わせた継続的な取り組みとして、PS5の販売を下支えする狙いがあるとみられます。

読み解き予測と実績を並べて分かること

ここまでの内容を、確定している事実（公式決算ベース）と、まだ予測にとどまる数字（S&Pのモデルベース）に分けて整理します。

公式決算ベースの数字だけを見ても、PS5の出荷が前年度比で二桁減少していること自体は事実です。ただし、それが「22.8%減」という具体的な数字とイコールなのか、2026年という暦年でどう着地するのかは、あくまでS&Pのモデルによる試算であり、ソニー自身が認めた数字ではありません。

両者を並べて初めて、どこまでが確定した事実で、どこからが予測なのかが見えてきます。

FAQPS5とSwitch 2の出荷を巡るよくある質問

まとめまとめ｜出荷予測はソニーの計画ではなく市場の見立て

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