Steam新作の3割がAI製——開発者の52%は「悪影響」と回答。データで見る2026年のゲームとAI

数字で見る「AI氾濫」

2026年1月最初の7日間だけで、Steamに230本のゲームがリリースされました。そのうち81本（約35%）が生成AI使用を開示しています。1日だけで42本がリリースされ、そのほぼ半数がAI使用。同一開発者が1日で3本のAIゲームを出した例もあります。

最後の数字が重要です。AI開示ゲーム約1万本のうち、93%は売上150万円にも満たない低品質タイトルです。6.6億ドル（約1,030億円）という推定売上の大部分は、Call of Duty: Black Ops 6やinZOIのような大手タイトルが稼いでおり、AIスパムゲームの大半は市場で埋もれています。

開発者の52%が「悪影響」——2年で3倍に急増

GDC 2026の2,300人超への調査結果は、業界の空気を明確に示しています。

2年間で「悪影響」が18%→52%に3倍化。「好影響」は13%→7%に半減。職種別ではビジュアルアーティストの64%、ナラティブ担当の63%が否定的で、自分の仕事がAIに置き換えられる恐怖が直接的に数字に表れています。

象徴的な声があります。「AIは窃盗だ。でも使わないとクビになる」。これが2026年のゲーム開発者の現実です。

経営層と現場の断絶

GDC調査はもうひとつ重要なデータを示しています。AIへの評価が職位で真逆になることです。

企業として導入しているのが52%、個人が使っているのが36%。16ポイントのギャップは、現場が信頼していないツールを組織として強制している構図を示しています。

GDC 2026のパネルでは、Lightspeed Venture Partners（AnthropicとEpic Gamesの両方に出資）のゲーム部門責任者が、業界が生成AIを「悪魔化している」ことに「ショックで悲しい」と発言。投資家と開発者の溝は深まるばかりです。

Clair Obscur: Expedition 33——GOTY剥奪事件

「AIを使ったら何が起きるか」を示す象徴的な事件が2025年末に起きました。

The Game Awardsで9冠を獲得したClair Obscur: Expedition 33が、Indie Game Awards 2025でGOTYを受賞した直後にAI使用が発覚。応募時は「AI不使用」と申告していたにもかかわらず、授賞式当日にプロデューサーがAI使用を認め、GOTY + Debut Gameの2部門が剥奪されました。ディレクターは後に「AIを使ったのは間違いだった」と認めています。

Steamの対応——「何を開示すべきか」の線引き

Valveは2026年1月にAI開示ポリシーを大幅改訂しました。

改訂のポイントは「AI使用の有無」から「AIの使い方」への転換です。開発効率化のためのAIツール（コードヘルパー等）は開示不要。プレイヤーが直接消費するAI生成コンテンツ（アートワーク、音声、テキスト等）のみ開示が必要になりました。

現実的な対応ではありますが、AIコンテンツをフィルタリングする機能は未実装です。Steamには「AI」専用タグがなく、ユーザーがAIゲームを検索結果から除外する方法がありません。ブラウザ拡張「AI Warning for Steam」を使えばストアページで警告表示できますが、Steam本体の機能ではありません。

PCゲーマーが身を守る方法

AI製ゲームの増加は止まりません。購入前にできることを整理します。

まとめ——「AI製」と「AIを使った」は違う

重要な区別があります。Call of DutyやinZOIのような大手タイトルが翻訳やQAにAIを使うことと、全アセットをAIで生成した低品質ゲームを量産することは、まったく別の話です。

問題は後者が前者と同じ「AI開示」タグで括られ、区別がつきにくいことです。Steamのポリシー改訂は「使い方」に焦点を当てる方向に進みましたが、ユーザーがAIスパムを避ける実用的な手段はまだ不十分です。

開発者の52%が「悪影響」と答える現状は、技術の問題ではなく労働と品質の問題です。AIが業界を良くするか悪くするかは、誰がどう使うかで決まる——当たり前の結論ですが、その「当たり前」が守られていないから52%という数字になっています。

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